大阪府がん登録資料に基づいた診療実績(患者数・生存率)

診療状況を知ろう

① 下記の「病名」一覧から、病名を一つ選択してください。

  • 小児固形腫瘍(脳腫瘍、神経芽細胞腫、 など)

  • 小児血液腫瘍(白血病、リンパ腫、など)

※【小児固形腫瘍(脳腫瘍、神経芽細胞腫など)】【小児血液腫瘍(白血病、リンパ腫など)】を選択した場合は、ページ下部の大阪市立総合医療センター、大阪母子医療センター(旧大阪府立母子保健総合医療センター)紹介PDFファイルをご覧ください。

② 「患者数・スタッフ数」・「診療内容」・「情報提供」の3つの表の、見出し【1】~【57】の中から、検索したい項目を探し、「選択」をクリックすると検索できます。
※ 選択した病名によっては各がん共通以外に専門の項目が優先されて上位に表示されます。(水色)

患者数・スタッフ数

一般財団法人 日本消化器病学会 消化器病専門医
一般社団法人 日本消化器外科学会 消化器外科専門医
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 消化器内視鏡専門医
一般社団法人 日本内視鏡外科学会 消化器・一般外科領域 技術認定所得者
特定非営利活動法人 日本気管食道科学会 気管食道科専門医
一般財団法人 日本消化器病学会 消化器病専門医
一般社団法人 日本消化器外科学会 消化器外科専門医
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 消化器内視鏡専門医
一般社団法人 日本内視鏡外科学会 消化器・一般外科領域 技術認定所得者
新入院がん患者数うち胃がん患者数
胃がんにおける開腹手術
胃がんにおける腹腔鏡下手術
胃がんにおける内視鏡手術 粘膜切除術(EMR)
胃がんにおける内視鏡手術 粘膜下層剥離術(ESD)
一般財団法人 日本消化器病学会 消化器病専門医
一般社団法人 日本消化器外科学会 消化器外科専門医
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 消化器内視鏡専門医
一般社団法人 日本内視鏡外科学会 消化器・一般外科領域 技術認定所得者
一般社団法人 日本大腸肛門病学会 大腸肛門病専門医
新入院がん患者数うち大腸がん(直腸がんを含む)患者数
大腸がんにおける開腹手術
大腸がんにおける腹腔鏡下手術
大腸がんにおける内視鏡手術
一般財団法人 日本消化器病学会 消化器病専門医
一般社団法人 日本消化器外科学会 消化器外科専門医
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 消化器内視鏡専門医
一般社団法人 日本内視鏡外科学会 消化器・一般外科領域 技術認定所得者
一般社団法人 日本肝臓学会 肝臓専門医
新入院がん患者数うち肝臓がん患者数
肝臓がんにおける開腹手術
肝臓がんにおける腹腔鏡下手術
肝臓がんにおけるラジオ波焼灼療法
肝臓がんにおけるマイクロ波凝固法
一般社団法人 日本呼吸器学会 呼吸器専門医
呼吸器外科専門医合同委員会 呼吸器外科専門医
一般社団法人 日本内視鏡外科学会 呼吸器外科領域 技術認定所有者
特定非営利活動法人 日本気管食道科学会 気管食道科専門医
特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会 気管支鏡専門医
新入院がん患者数うち肺がん患者数
肺がんにおける開胸手術
肺がんにおける胸腔鏡下手術
一般社団法人 日本乳癌学会 乳腺専門医
一般社団法人 日本形成外科学会 形成外科専門医
公益社団法人 日本看護協会 乳がん看護認定看護師
新入院のべ患者数うち乳がん患者数
乳がんにおける手術
乳がんにおける乳癌冷凍凝固摘出術
乳がんにおける乳腺腫瘍摘出術(生検)
乳がんにおける乳腺腫瘍画像ガイド下吸引術
乳がんにおける乳房再建術(乳房切除後) 二期的に行うもの
公益社団法人 日本産科婦人科学会 産婦人科専門医
公益社団法人 日本婦人科腫瘍学会 婦人科腫瘍専門医
一般社団法人 日本腎臓学会 腎臓専門医
一般社団法人 日本泌尿器科学会 泌尿器科専門医
一般社団法人 日本内視鏡外科学会 泌尿器科領域 技術認定所得者
一般社団法人 日本泌尿器科学会/日本泌尿器内視鏡学会 泌尿器腹腔鏡技術認定医
一般社団法人 日本脳神経外科学会 脳神経外科専門医
公益社団法人 日本整形外科学会 整形外科専門医
一般社団法人 日本形成外科学会 形成外科専門医
社団法人 日本皮膚科学会 皮膚科専門医
一般社団法人 日本形成外科学会 形成外科専門医
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会 耳鼻咽喉科専門医
特定非営利活動法人 日本気管食道科学会 気管食道科専門医
一般社団法人 日本形成外科学会 形成外科専門医
公益社団法人 日本口腔外科学会 口腔外科専門医
一般社団法人 日本病理学会 口腔病理専門医
公益財団法人 日本眼科学会  眼科専門医
一般社団法人 日本血液学会 血液専門医
公益社団法人 日本小児科学会 小児科専門医
特定非営利活動法人 日本小児外科学会 小児外科専門医
年間新入院がん患者数(平成27年1月1日~12月31日)
年間新入院患者数に占めるがん患者の割合
年間外来がん患者のべ数(平成27年1月1日~12月31日)
年間院内死亡がん患者数(平成27年1月1日~12月31日)
全身麻酔の件数の総数(平成28年4月1日~7月31日)
悪性腫瘍の手術件数の総数(平成28年4月1日~7月31日)
公益社団法人 日本麻酔科学会 麻酔科専門医
公益社団法人 日本医学放射線学会 放射線診断専門医
公益社団法人 日本医学放射線学会 放射線治療専門医
一般社団法人 日本病理学会  病理専門医
一般社団法人 日本内科学会 総合内科専門医
一般社団法人 日本糖尿病学会 糖尿病専門医
一般社団法人 日本感染症学会 感染症専門医
一般社団法人 日本循環器学会 循環器専門医
一般社団法人 日本内分泌学会 内分泌代謝科専門医
一般社団法人 日本超音波医学会 超音波専門医
公益社団法人 日本臨床細胞学会 細胞診専門医
一般社団法人 日本透析医学会 透析専門医
公益社団法人 日本リハビリテーション医学会 リハビリテーション科専門医
一般社団法人 日本核医学会 核医学専門医
一般社団法人 日本熱傷学会 熱傷専門医
一般社団法人 日本生殖医学会 生殖医療専門医
公益社団法人 日本精神神経学会 精神科専門医
一般社団法人 日本ペインクリニック学会 ペインクリニック専門医
特定非営利活動法人 日本緩和医療学会 緩和医療専門医
特定非営利活動法人 日本緩和医療学会 暫定指導医
特定非営利活動法人 日本臨床腫瘍学会 がん薬物療法専門医
一般社団法人 日本がん治療認定医機構 がん治療認定医
一般社団法人 日本核医学会 PET核医学認定医
公益社団法人 日本看護協会 がん看護専門看護師
公益社団法人 日本看護協会 がん化学療法看護認定看護師
公益社団法人 日本看護協会 がん性疼痛看護認定看護師
公益社団法人 日本看護協会 緩和ケア認定看護師
公益社団法人 日本看護協会 皮膚・排泄ケア認定看護師
公益社団法人 日本看護協会 摂食・嚥下障害看護認定看護師
公益社団法人 日本看護協会 手術看護認定看護師
日本インターベンショナルラジオロジー学・日本心血管インターベンション治療学会合同認定インターベンションエキスパートナース
一般社団法人 日本病院薬剤師会 がん薬物療法認定薬剤師
一般社団法人 日本病院薬剤師会 がん専門薬剤師<府指定>
一般社団法人 日本医療薬学会 がん専門薬剤師
一般社団法人 日本緩和医療薬学会 緩和薬物療法認定薬剤師
公益社団法人 日本臨床細胞学会 細胞検査士
一般財団法人 医学物理士認定機構 医学物理士
放射線治療品質管理機構 放射線治療品質管理士
日本放射線治療専門放射線技師認定機構 放射線治療専門放射線技師
転移性肺がんにおける開胸手術
転移性肺がんにおける胸腔鏡下手術
転移性肝がんにおける開腹手術
転移性肝がんにおける腹腔鏡下手術
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診療内容

我が国に多いがんおよびその他各医療機関が専門とするがんについて、手術、放射線治療および化学療法を効果的に組み合わせた集学的治療および緩和ケアを提供する体制を有するとともに、各学会の診療ガイドラインに準ずる標準的治療等がん患者の状態に応じた適切な治療を提供している。
我が国に多いがんについて、クリティカルパスを整備【し、活用状況を把握している】『している』。
がん疼痛や呼吸困難などに対する症状緩和や医療用麻薬の適正使用を目的とした院内マニュアルを整備する【と共に、これに準じた院内クリティカルパスを整備し活用状況を把握する】等、実効性のある診療体制を整備している。
がん患者の病態に応じたより適切ながん医療を提供できるよう、キャンサーボードを設置【し、その実施主体を明らかにした上で、月1回以上開催している】『している』。
昨年1年間でがんと初めて診断された患者のうち、多職種かつ多専門家で構成されたキャンサーボードで症例検討が行われた割合。
がん患者に対するインフォームドコンセントの際、医師以外の職種が必ず参加することが原則となっている。
糖尿病の専門チームを整備し、当該糖尿病チームを組織上明確に位置付け、がん患者に対して適切な血糖コントロールを行っている。
感染症制御の専門チームを整備し、当該感染症チームを組織上明確に位置付け、がん患者に対して適切な感染症のコンサルテーションを行っている。
栄養の専門チームを整備し、当該栄養サポートチームを組織上明確に位置付け、がん患者に対して適切な栄養管理を提供している。
歯科口腔ケアの専門チームを整備し、当該歯科口腔ケアチームを組織上明確に位置付け、がん患者に対して適切な歯科口腔ケアを提供している。
緩和ケアの専門チームを整備し、当該緩和ケアチームを組織上明確に位置付け、がん患者に対して適切な緩和ケアを提供している。
褥瘡の専門チームを整備し、当該褥瘡チームを組織上明確に位置付け、がん患者に対して適切な褥瘡ケアを提供している。
小児固形腫瘍患者に対するキャンサーボードは多職種、かつ多専門家で構成されている。
昨年1年間自施設でがんと初めて診断された小児固形腫瘍患者の数
昨年1年間自施設でがんと初めて診断された小児固形腫瘍患者で、多職種かつ多専門家で構成されたキャンサーボードで症例検討が行われた件数。
小児固形腫瘍患者に対して二次がん、晩期合併症、妊孕性などに対応するため他科との連携がとれた長期フォローアップ外来を開設している。
小児がん患者と家族が利用できる宿泊施設を院内に整備している。
小児がん患者と家族が利用できる院外の最寄宿泊施設院から自施設までの移動時間
術中迅速病理診断が可能な体制を確保している。
術中迅速病理診断が可能な体制は遠隔病理診断により確保している。
術後管理体制の一環として、手術部位感染に関するサーベイランスを実施している。
当該施設で対応可能ながんについて専門的な知識および技能を有する手術療法に携わる医師の人数。
手術療法に携わる医師の常勤の人数
外来化学療法室において、公益社団法人日本看護協会が認定を行うがん看護専門看護師や化学療法看護認定看護師をはじめとするがん看護を専門とする看護師を中心として、治療の有害事象を含めた苦痛のスクリーニングを行い、主治医と情報を共有できる体制を整備し、整備体制について、がん患者とその家族に十分に周知している。
急変時等の緊急時に外来化学療法室において化学療法を提供する当該がん患者が入院できる体制を確保している。
化学療法のレジメンを審査し、組織的に管理する委員会を設置している。なお、当該委員会は、必要に応じて、キャンサーボードと連携協力している。
化学療法の患者にジェネリックの抗がん剤を使用する選択肢を提示することを原則としている。
外来化学療法室を設置している。
白血病を専門とする分野に掲げている。
無菌病室を設置している。
化学療法ののべ患者数(化学療法1レジメンを1人として数える。内服のみのレジメンは対象外とする)
化学療法ののべ処方人数(内服のみのレジメンで実施した化学療法1レジメンを1人として数える)
化学療法ののべ処方件数(抗がん剤が処方された件数に、それぞれの処方日数を掛けた数とする。内服のみのレジメンは対象外とする)
化学療法ののべ処方件数(内服のみのレジメンで抗がん剤が処方された件数に、それぞれの処方日数を掛けた数とする)
【専任の】化学療法に携わる専門的な知識および技能を有する【常勤の】医師を1人以上配置している。
化学療法に携わる【専任】医師の人数
化学療法に携わる専従医師の人数
化学療法に携わる常勤医師の人数
専任の化学療法に携わる専門的な知識および技能を有する常勤の薬剤師を1人以上配置している。
化学療法に携わる専任常勤薬剤師の人数
化学療法に携わる専従常勤薬剤師の人数
当該薬剤師は一般社団法人日本医療薬学会が認定を行うがん専門薬剤師、一般社団法人日本病院薬剤師会が認定するがん専門薬剤師、がん薬物療法認定薬剤師である。
うち一般社団法人日本医療薬学会が認定を行うがん専門薬剤師の人数
うち一般社団法人日本病院薬剤師会が認定を行うがん専門薬剤師の人数<府指定>
うち一般社団法人日本病院薬剤師会が認定するがん薬物療法認定薬剤師の人数
外来化学療法室に、【専任の】化学療法に携わる専門的な知識および技能を有する常勤の看護師を1人以上配置している。
外来化学療法室の専任看護師の人数
外来化学療法室の専従看護師の人数
外来化学療法室の看護師について、公益社団法人日本看護協会が認定を行うがん看護専門看護師またはがん化学療法看護認定看護師である。
外来化学療法室の看護専門看護師の人数
外来化学療法室のがん化学療法看護認定看護師の人数
特定非営利活動法人 日本臨床腫瘍学会 がん薬物療法専門医
公益社団法人 日本看護協会 がん化学療法看護認定看護師
一般社団法人 日本病院薬剤師会 がん薬物療法認定薬剤師
リニアックなど、体外照射を行うための放射線治療に関する機器を設置している。
強度変調放射線治療等を含む放射線治療に関して地域の医療機関と連携するとともに、役割分担を図っている。
第三者機関による出力線量測定を行う等、放射線治療の品質管理を行っている。
定期的な線量計の校正を実施している。
白血病を専門とする分野に掲げている。
無菌病室を設置している。
体外照射の患者数
体外照射の特殊なものとして、定位照射(脳)の患者数
体外照射の特殊なものとして、定位照射(体幹部)の患者数
体外照射の特殊なものとして、強度変調放射線治療(IMRT)の患者数
小線源治療の患者数
【専従の】放射線治療に携わる専門的な知識および技能を有する医師を1人以上配置している。
放射線治療に携わる専従医師の人数
放射線治療に携わる常勤【専従】医師の人数
【専任の】放射線診断に携わる専門的な知識および技能を有する医師を1人以上配置している。
放射線診断に携わる【専任】医師の人数
放射線診断に携わる専従医師の人数
放射線診断に携わる【専任】常勤医師の人数
一般社団法人 日本IVR学会 IVR専門医
公益社団法人 日本医学放射線学会 放射線診断専門医
公益社団法人 日本医学放射線学会 放射線治療専門医
【専従の】『専任の』放射線治療に携わる常勤の診療放射線技師を1人以上配置している。
うち放射線治療に携わる【専従】『専任』診療放射線技師の人数
うち放射線治療に携わる診療放射線技師の【専従】『専任』常勤の人数
当該技師は日本放射線治療専門放射線技師認定機構が認定を行う放射線治療専門放射線技師を含む。
うち放射線治療専門放射線技師の人数
専任の放射線治療における機器の精度管理、照射計画の検証、照射計画補助作業等に携わる常勤の技術者等を1人以上配置している。
放射線治療における機器の技術者等の専任常勤の人数
放射線治療における機器の技術者等の専従常勤の人数
当該技術者等は一般財団法人医学物理士認定機構が認定を行う医学物理士である。
うち医学物理士の人数
放射線治療室に専任の常勤看護師を1人以上配置している。
放射線治療室の看護師の専任常勤の人数
放射線治療室の看護師の専従常勤の人数
当該看護師は公益社団法人日本看護協会が認定を行うがん放射線療法看護認定看護師である。
うちがん放射線療法看護認定看護師の人数
一般財団法人 医学物理士認定機構 医学物理士
放射線治療品質管理機構 放射線治療品質管理士
日本放射線治療専門放射線技師認定機構 放射線治療専門放射線技師
緩和ケアチームを整備し、当該緩和ケアチームを組織上明確に位置付けるとともに、がん患者に対し適切な緩和ケアを提供している。
がん患者の身体的苦痛や精神心理的苦痛、社会的苦痛等のスクリーニングを診断時から外来および病棟にて行っている。【また、院内で一貫したスクリーニング手法を活用している。】
緩和ケアチームと連携し、スクリーニングされたがん疼痛をはじめとするがん患者の苦痛に対して、迅速かつ適切に緩和する体制を整備している。
医師から診断結果や病状を説明する際に、看護師や医療心理に携わる者等の同席を基本としている。ただし、患者とその家族等の希望に応じて同席者を調整している。
医師から診断結果や病状を説明する際、説明時には、初期治療内容のみならず長期的視野に立ち治療プロセス全体について十分なインフォームドコンセントに努めている。
医師から診断結果や病状を説明する際に、必要に応じて看護師等によるカウンセリングを活用する等、安心して医療を受けられる体制を整備している。
医療用麻薬等の鎮痛薬の初回使用や用量の増減時には、医師からの説明とともに 薬剤師や看護師等による服薬指導を実施し、【その際には自記式の服薬記録を整備活用することにより、】外来治療中も医療用麻薬などの使用を自己管理できるよう指導している。
【週1回以上の頻度で、】定期的に病棟ラウンド及びカンファレンスを行い、苦痛のスクリーニング及び症状緩和に努めている。なお、当該病棟ラウンド及びカンファレンスには必要に応じ主治医や病棟看護師等の参加を求めている。
がん疼痛をはじめとするがん患者の苦痛に対して、必要に応じて初回処方を緩和ケアチームで実施する等、院内の診療従事者と連携し迅速かつ適切に緩和する体制を整備している。
外来において専門的な緩和ケアを提供できる体制を整備している。
外来診療日については、外来診療表等に明示し、患者の外来受診や地域の医療機関の紹介を円滑に行うことができる体制を整備している。
緩和ケアに携わる看護師は、苦痛のスクリーニングの支援や専門的緩和ケアの提供に関する調整等、外来看護業務を支援・強化すること。また、主治医および看護師等と協働し、必要に応じてがん患者カウンセリングを実施している。
緩和ケアチームへがん患者の診療を依頼する手順には、医師だけではなく、看護師や薬剤師など他の診療従事者からも依頼できる体制を確保している。
緩和ケアチームへがん患者の診療を依頼する手順など、評価された苦痛に対する対応を明確化し、院内の全ての診療従事者に周知するとともに、患者とその家族に緩和ケアに関する診療方針を提示している。
かかりつけ医の協力・連携を得て、主治医及び看護師が緩和ケアチームと共に、退院後の居宅における緩和ケアに関する療養上必要な説明及び指導を行っている。
『厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院が実施する』緩和ケアに関する【要請及び相談に関する受付窓口を設けるなど、】地域の医療機関【及び在宅療養支援診療所】等との連携協力体制【を整備している】『の整備に協力している』。
緩和ケア病棟を有している。
緩和ケア外来患者の年間受診患者のべ数(平成27年1月1日~12月31日)
地域医療機関からの年間新規紹介患者数(平成27年1月1日~12月31日)
緩和ケア病棟に入院した患者の申込みから入院するまでの平均待機期間(平成27年1月1日~12月31日に緩和ケア病棟に入院した者)(転棟、緊急入院を除く)
緩和ケア病棟の年間新入院患者数(平成27年1月1日~12月31日)
緩和ケア病棟の平均在院日数(平成27年1月1日~12月31日)
緩和ケアチームに、【専任の】身体症状の緩和に携わる専門的な知識及び技能を有する医師を1人以上配置している。
身体症状の緩和に携わる【専任】医師の人数
身体症状の緩和に携わる専従医師の人数
身体症状の緩和に携わる常勤専任医師の人数
身体症状の緩和に携わる常勤専従医師の人数
緩和ケアチームに、精神症状の緩和に携わる専門的な知識及び技能を有する医師を1人以上配置している。
精神症状の緩和に携わる医師の人数
精神症状の緩和に携わる専任医師の人数
精神症状の緩和に携わる専従医師の人数
精神症状の緩和に携わる常勤専任医師の人数
緩和ケアチームに、【専従の】緩和ケアに携わる専門的な知識および技能を有する常勤の看護師を1人以上配置している。
緩和ケアに携わる【専従】常勤看護師の人数
当該看護師は公益社団法人日本看護協会が認定を行うがん看護専門看護師、緩和ケア認定看護師、がん性疼痛看護認定看護師のいずれかである。
うちがん看護専門看護師の人数
うち緩和ケア認定看護師の人数
うちがん性疼痛看護認定看護師の人数
緩和ケアチームに協力する薬剤師を1人以上配置している。
緩和ケアチームに協力する薬剤師の人数
当該薬剤師は一般社団法人日本緩和医療薬学会が認定する緩和薬物療法認定薬剤師である。
うち緩和薬物療法認定薬剤師の人数
緩和ケアチームに協力する医療心理に携わる者を1人以上配置している。
緩和ケアチームに協力する医療心理に携わる者の人数
当該医療心理に携わる者は公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する臨床心理士である。
うち臨床心理士の人数
緩和ケアセンターについて、公益社団法人日本看護協会が認定を行うがん看護専門看護師や緩和ケア認定看護師をはじめとするがん看護関連の認定看護師等による定期的ながん看護カウンセリング(がん看護外来)を行っている。
緩和ケアセンターについて、緊急緩和ケア病床を確保し、かかりつけ患者や連携協力リストを作成した在宅療養支援診療所等からの紹介患者を対象として、緊急入院体制を整備している。
緩和ケアセンターについて、地域の病院や在宅療養支援診療所、ホスピス・緩和ケア病棟等の診療従事者と協働して、緩和ケアにおける連携協力に関するカンファレンスを月1回程度定期的に開催している。
緩和ケアセンターについて、連携協力している在宅療養支援診療所等を対象にした患者の診療情報に係る相談等、いつでも連絡を取れる体制を整備している。
緩和ケアセンターについて、相談支援センターとの連携を図り、がん患者とその家族に対して、緩和ケアに関する高次の相談支援を提供する体制を確保している。
【病理解剖等の病理診断に係る周辺業務を含む、】専従の病理診断に携わる医師を1人以上配置している。(国指定は常勤のみ、府指定は非常勤を含む)
専従の病理診断に携わる医師の人数(国指定は常勤のみ、府指定は非常勤を含む)
【専任の】細胞診断に係る業務に携わる者を1人以上配置している。
うち専任の人数
うち専従の人数
当該者は公益社団法人日本臨床細胞学会が認定を行う細胞検査士である。
うち細胞検査士の人数
術中迅速病理診断を含めた病理診断が実施可能である病理診断室を設置している。
上部消化管内視鏡検査 (食道及び胃・十二指腸ファイバースコピー。手術に伴って検査を行った患者数も計上すること)
気管支内視鏡検査(気管支ファイバースコピー。手術に伴って検査を行った患者数も計上すること)
大腸内視鏡検査(大腸及び直腸ファイバースコピー。手術に伴って検査を行った患者数も計上すること)
血管連続撮影  (動脈注射、動脈造影カテーテル法、静脈造影カテーテル法、心臓カテーテル法により、心臓や血管内に造影剤を注入して連続撮影を行う検査。手術に伴って検査を行った患者数も計上すること)
CTガイド下生検
シングルフォトンエミッションCT(SPECT)検査
PET(陽電子断層撮影)検査
マルチスライスCT装置
MRI装置
PET(陽電子断層撮影)検査装置
放射線治療装置 (リニアック又はマイクロトロンに限る)
バーチャルスライド装置
地域の医療機関から紹介されたがん患者の受け入れを行っている。
がん患者の状態に応じ、地域の医療機関へがん患者の紹介を行っている。
【地域の医療機関へがん患者の紹介する際、緩和ケアの提供に関しては、2次医療圏内の緩和ケア病棟や在宅緩和ケアが提供できる診療所等のマップやリストを作成する等、】『国拠点病院が行う』患者やその家族に対し【常に】地域の緩和ケア提供体制について情報提供できる体制【を整備している】『の整備に協力している』。
病理診断または画像診断に関する依頼、手術、放射線治療、化学療法または緩和ケアの提供に関する相談など、地域の医療機関の医師と相互に診断及び治療に関する連携協力体制を整備している。
【我が国に多いがんその他必要ながんについて、】『国拠点病院が行う』地域連携クリティカルパス【を整備している】『の整備に協力している』。
【2次医療圏内のがん診療に関する情報を集約し、当該圏域内の医療機関やがん患者等に対し、情報提供を行っている。】『国拠点病院が行う2次医療圏内のがん診療に関する情報集約及び情報提供等に協力している。』
必要に応じて院内または地域の歯科医師と連携し、がん患者に対して口腔ケアを実施している。
地域連携時には、がん疼痛等の症状が十分に緩和された状態での退院に努め、【症状緩和に係る院内クリティカルパスに準じた地域連携クリティカルパスやマニュアルを整備するなど】院内での緩和ケアに関する治療が在宅診療でも継続して実施できる体制を整備している。
【地域連携クリティカルパス等を活用するなど、】地域の医療機関等と協力し、必要に応じて、退院時に当該がん患者に関する共同の診療計画の作成等を行っている。
退院支援に当たっては、主治医、緩和ケアチーム等の連携により療養場所等に関する意志決定支援を行うとともに、必要に応じて地域の在宅診療に携わる医師や訪問看護師等と退院前カンファレンスを実施している。
我が国に多いがん【その他当該施設で対応可能ながん】について、手術療法、放射線治療、化学療法【または緩和ケア】に携わる専門的な知識および技能を有する医師によるセカンドオピニオンを提示する体制を整備している。
がん患者とその家族に対して診療に関する説明を行う際には、他施設におけるセカンドオピニオンの活用についても説明を行う体制を整備している。その際、セカンドオピニオンを求めることにより不利益を被ることがない旨を明確に説明する体制を整備している。
がんの治療に際する妊孕性温存目的で精子保存を行った患者の数
がんの治療に際する妊孕性温存目的で未受精卵子、受精卵(胚)、あるいは、卵巣組織の凍結保存を行った患者の人数(平成27年1月1日~12月31日)
がんの治療に際する妊孕性温存目的で薬物を用いて卵巣を休眠させる事で化学療法から卵巣を保護する治療を行った患者の数
がんの治療に際する妊孕性温存のための処置が必要な患者のために妊孕性温存治療ができる他の施設へ紹介した患者の数
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情報提供

病棟、外来、外来化学療法室等に、集学的治療等の内容や治療前後の生活における注意点などに関して、冊子や視聴覚教材などを用いてがん患者およびその家族が自主的に確認できる環境を整備している。
がん患者およびその家族が心の悩みや体験等を語り合うための場を設けている。
【院内および地域の医療従事者の協力を得て】『国拠点病院と連携して』、院内外の がん患者およびその家族並びに地域の住民および医療機関等からの相談等に対応する体制を整備している。
相談支援に関し十分な経験を有するがん患者団体との連携協力体制の構築に積極 的に取り組んでいる。
相談支援について、【都道府県協議会等の場での協議を行い、都道府県拠点病院、 地域拠点病院、特定領域拠点病院、地域がん診療病院】『大阪府がん診療連携協議会や2次医療圏毎のがん診療ネットワーク協議会等の場での協議を行い、国拠点病院及び府拠点病院等』の間で情報共有や役割分担を含む協力体制の構築を行う体制を確保している。
がんの病態、標準的治療法等がん診療およびがんの予防・早期発見等に関する一 般的な情報を提供している。
診療機能、入院・外来の待ち時間および医療従事者の専門とする分野・経歴など、 地域の医療機関および診療従事者に関する情報の収集、提供している。
セカンドオピニオンの提示が可能な医師を紹介している。
がん患者の療養上の相談に対応している。
就労に関する相談に対応している。
就労に関する相談に関して産業保健等の分野との効果的な連携により提供してい る。
地域の医療機関および診療従事者等におけるがん医療の連携協力体制の事例に関する情報の収集、提供している。
アスベストによる肺がんおよび中皮腫に関する医療相談に対応している。
HTLV-1関連疾患であるATLに関する医療相談に対応している。
医療関係者と患者会等が共同で運営するサポートグループ活動や患者サロンの定 期開催等の患者支援活動に対する支援をしている。
進行中の臨床研究(治験を除く)の概要及び過去の臨床研究の成果を広報している。
参加中の治験について、その対象であるがんの種類及び薬剤名等を広報している。
臨床研究コーディネーター(CRC)を配置している。
臨床研究・治験に対する普及啓発を進め、患者に対して臨床研究・治験に関する適 切な情報提供に努めている。
院内で実施の臨床研究・治験に関して、問い合わせに対応している。

検索システムでも閲覧はできますが、他の拠点病院とは項目数が異なりますので、厚生労働省指定小児がん拠点病院、大阪府指定がん診療拠点病院(肺がん)については下記PDFから個別で診療状況が確認できます。

本システムは、大阪府下の厚生労働省指定がん診療連携拠点病院(18医療機関)、大阪府指定がん診療拠点病院(47医療機関)の基本情報、がん疾患診療情報について、現況報告書を元にデータベース化し、比較閲覧可能にしています。

※国指定病院と府指定病院では項目内容が異なる場合があります。項目に対する回答がない場合はハイフン(-)になっています。
なお、国立病院機構刀根山病院、大阪はびきの医療センター(旧大阪府立呼吸器・アレルギー医療センター)、国立病院機構近畿中央胸部疾患センターは肺がん、大阪母子医療センター(旧大阪府立母子保健総合医療センター)は小児がん治療を専門とした病院ですので、そのがんに関する回答を表示していますので、項目に対する回答がない場合はハイフン(-)になっています。

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