がん対策センター
がん診療拠点病院検索
地域(二次医療圏)を選択してください。
※ 大阪市を選択した場合は、その後市北部、市西部、市東部、市南部から絞り込んでください
※ 下記二次医療圏に該当する市区町村一覧は
こちら
医療圏を選択してください
大阪市
豊能
三島
北河内
中河内
南河内
堺市
泉州
医療圏
医療圏を選択してください
地域を選択してください
市北部
北区、都島区、東淀川区、旭区、淀川区
市西部
阿倍野区、平野区、住之江区、西成区、住吉区、東住吉区
市東部
中央区、生野区、天王寺区、城東区、浪速区、鶴見区、東成区
市南部
福島区、港区、此花区、大正区、西区、西淀川区
項目を選択してください
病院概要
診療機能
診療従事者
医療施設
診療実績
研修の実施体制
情報の収集提供体制
+ すべて開く
- すべて閉じる
× すべての選択を解除
病院概要
【1】病床数
病床数 総数
病床数 うち療養病床
病床数 うち一般病床
【2】職員数職種別内訳
医師(常勤)
医師(非常勤)
歯科医師(常勤)
歯科医師(非常勤)
薬剤師(常勤)
薬剤師(非常勤)
保健師(常勤)
保健師(非常勤)
助産師(常勤)
助産師(非常勤)
看護師(常勤)
看護師(非常勤)
理学療法士(常勤)
理学療法士(非常勤)
作業療法士(常勤)
作業療法士(非常勤)
言語聴覚士(常勤)
言語聴覚士(非常勤)
歯科衛生士(常勤)
歯科衛生士(非常勤)
診療放射線技師(常勤)
診療放射線技師(非常勤)
臨床検査技師(常勤)
臨床検査技師(非常勤)
臨床工学技士(常勤)
臨床工学技士(非常勤)
管理栄養士(常勤)
管理栄養士(非常勤)
栄養士(常勤)
栄養士(非常勤)
社会福祉士(常勤)
社会福祉士(非常勤)
精神保健福祉士(常勤)
精神保健福祉士(非常勤)
公益社団法人 日本医学放射線学会 放射線治療専門医(日本放射線腫瘍学会 放射線治療専門医もカウントしてよい)(常勤)
公益社団法人 日本医学放射線学会 放射線治療専門医(日本放射線腫瘍学会 放射線治療専門医もカウントしてよい)(非常勤)
一般社団法人 日本がん治療認定医機構 がん治療認定医(常勤)
一般社団法人 日本がん治療認定医機構 がん治療認定医(非常勤)
特定非営利活動法人 日本緩和医療学会 緩和医療専門医(常勤)
特定非営利活動法人 日本緩和医療学会 緩和医療専門医(非常勤)
一般社団法人 日本病理学会 病理専門医(常勤)
一般社団法人 日本病理学会 病理専門医(非常勤)
特定非営利活動法人 日本臨床腫瘍学会 がん薬物療法専門医(常勤)
特定非営利活動法人 日本臨床腫瘍学会 がん薬物療法専門医(非常勤)
一般社団法人 日本臨床腫瘍薬学会 外来がん治療認定薬剤師(常勤)
一般社団法人 日本臨床腫瘍薬学会 外来がん治療認定薬剤師(非常勤)
放射線治療品質管理機構 放射線治療品質管理士(常勤)
放射線治療品質管理機構 放射線治療品質管理士(非常勤)
日本放射線治療専門放射線技師認定機構 放射線治療専門放射線技師(常勤)
日本放射線治療専門放射線技師認定機構 放射線治療専門放射線技師(非常勤)
一般財団法人 医学物理士認定機構 医学物理士(常勤)
一般財団法人 医学物理士認定機構 医学物理士(非常勤)
【3】その他
夜間(深夜も含む)救急対応の可否
【4】患者数
年間入院患者延べ数(令和4年1月1日~12月31日)
年間入院がん患者延べ数(令和4年1月1日~12月31日)
年間新入院患者延べ数に占めるがん患者の割合(%)
年間外来がん患者延べ数(令和4年1月1日~12月31日)
年間院内死亡がん患者数(令和4年1月1日~12月31日)
【5】手術等の状況(令和4年1月1日~12月31日)
悪性腫瘍の手術件数
肺がんにおける開胸手術
肺がんにおける胸腔鏡下手術
胃がんにおける開腹手術
胃がんにおける腹腔鏡下手術
胃がんにおける内視鏡手術 粘膜切除術(EMR)
胃がんにおける内視鏡手術 粘膜下層剥離術(ESD)
大腸がんにおける開腹手術
大腸がんにおける腹腔鏡下手術
大腸がんにおける内視鏡手術
肝臓がんにおける開腹手術
肝臓がんにおける腹腔鏡下手術
肝臓がんにおけるマイクロ波凝固法
肝臓がんにおけるラジオ波焼灼療法
乳がんにおける手術
乳がんにおける乳癌冷凍凝固摘出術
乳がんにおける乳腺腫瘍摘出術(生検)
乳がんにおける乳腺腫瘍画像ガイド下吸引術
乳がんにおける乳房再建術(乳房切除後) 二次的に行うもの
【6】放射線治療
体外照射
定位照射(脳)
定位照射(体幹部)
強度変調放射線治療(IMRT)
密封小線源治療
令和4年1月1日~12月31日の間に放射線治療を開始したのべ患者数(肺がん)
令和4年1月1日~12月31日の間に放射線治療を開始したのべ患者数(胃がん)
令和4年1月1日~12月31日の間に放射線治療を開始したのべ患者数(肝がん)
令和4年1月1日~12月31日の間に放射線治療を開始したのべ患者数(大腸がん)
令和4年1月1日~12月31日の間に放射線治療を開始したのべ患者数(乳がん)
【7】がんに係る薬物療法 (令和4年1月1日~12月31日 )
薬物療法のべ患者数
【8】検査等の実施状況
病理組織診断件数(令和4年1月1日~12月31日)
病理細胞診断件数(令和4年1月1日~12月31日)
病理組織迅速組織顕微鏡検査件数(令和4年1月1日~12月31日)
診療機能
【9】集学的治療等の提供体制および標準的治療等の提供
我が国に多いがん(大腸がん、肺がん、胃がん、乳がん、前立腺がん及び肝・胆・膵のがんをいう。以下同じ。)を中心にその他各医療機関が専門とするがんについて、手術、放射線治療及び薬物療法を効果的に組み合わせた集学的治療、リハビリテーション及び緩和ケア(以下「集学的治療等」という。)を提供する体制を有するとともに、各学会の診療ガイドラインに準ずる標準的治療(以下「標準的治療」という。)等がん患者の状態に応じた適切な治療を提供している。
我が国に多いがんおよびその他の各医療機関が専門とするがんについて。
院内の緩和ケアチーム、口腔ケアチーム、栄養サポートチーム、感染防止対策チーム等の専門チームへ、医師だけではなく、看護師や薬剤師等、他の診療従事者からも介入依頼ができる体制を整備している。
患者の希望を確認するとともに、がん治療を行う診療科が中心となって、院内または地域の生殖医療に関する診療科とともに、妊孕性温存療法及びがん治療後の生殖補助医療に関する情報提供及び意思決定支援を行う体制を整備している。
就学、就労、妊孕性の温存、アピアランスケア等に関する状況や本人の希望についても確認し、自施設もしくは連携施設のがん相談支援センターで対応できる体制を整備している。
小児がん患者で長期フォローアップ中の患者については、小児がん拠点病院や連携する医療機関と情報を共有する体制を整備している。
【10】薬物療法の提供体制
薬物療法のレジメンを審査し、組織的に管理する委員会を設置している。
【11】緩和ケアの提供体制
緩和ケアチームに対する新規診療症例の身体症状の緩和を行った症例数(令和4年1月1日~12月31日)
緩和ケアチームに対する新規診療症例の精神症状の緩和を行った症例数(令和4年1月1日~12月31日)
緩和ケアチームに対する新規診療症例の社会的苦痛に対する緩和を行った症例数(令和4年1月1日~12月31日)
外来において専門的な緩和ケアを提供できる体制を整備している。
緩和ケア外来の状況について。
緩和ケア外来患者の年間新規診療症例数(令和4年1月1日~12月31日)
緩和ケア外来患者の年間受診患者のべ数(令和4年1月1日~12月31日)
緩和ケア病棟について。
【12】病病連携/病診連携の協力体制
緩和ケアの提供に関しては、当該医療圏内の緩和ケア病棟や在宅緩和ケアが提供できる診療所等のマップやリストを作成する等、患者やその家族に対し常に地域の緩和ケア提供体制について情報提供できる体制を整備している。
診療従事者
【14】専門的な知識および技能を有する医師の配置
当該施設で対応可能ながんについて専門的な知識および技能を有する手術療法に携わる常勤の医師の人数。
放射線診断に携わる専門的な知識および技能を有する常勤の医師の人数。※国指定は専任
放射線治療に携わる専門的な知識および技能を有する常勤の医師の人数。※国指定は専従
(専任の)薬物療法に携わる専門的な知識および技能を有する常勤の医師の人数。
緩和ケアチームの、専任の身体症状の緩和に携わる専門的な知識および技能を有する常勤の医師の人数。
緩和ケアチームの、精神症状の緩和に携わる専門的な知識および技能を有する常勤の医師の人数。
専従の病理診断に携わる専門的な知識及び技能を有する常勤の医師の人数。
【15】専門的な知識および技能を有する医師以外の診療従事者の配置
(専任の)放射線治療に携わる常勤の診療放射線技師の人数。
専任の放射線治療における機器の精度管理、照射計画の検証、照射計画補助作業等に携わる常勤の技術者等の人数。※国指定は専従
放射線治療部門に配置されている、専従の放射線治療に携わる専門的な知識及び技能を有する常勤の看護師の人数。
専任の薬物療法に携わる専門的な知識および技能を有する常勤の薬剤師の人数。
外来化学療法室に、専従の薬物療法に携わる専門的な知識および技能を有する常勤の看護師の人数。
緩和ケアチームに、専従の緩和ケアに携わる専門的な知識および技能を有する常勤の看護師の人数。
緩和ケアチームに配置されている、緩和ケアに携わる専門的な知識及び技能を有する薬剤師の人数。
緩和ケアチームに協力する、公認心理師等の医療心理に携わる専門的な知識及び技能を有する者の人数。
細胞診断に係る業務に携わる者の人数。
医療施設
【16】専門的ながん医療を提供するための治療機器および治療室等の設置
がん患者及びその家族が心の悩みや体験等を語り合うための患者サロン等の場を設けている。
【17】その他
がんの治療に際する妊孕性温存目的で精子凍結を行った患者の人数(令和4年1月1日~12月31日)
がんの治療に際する妊孕性温存目的で未受精卵子の凍結保存を行った患者の人数(令和4年1月1日~12月31日)
がんの治療に際する妊孕性温存目的で受精卵(胚)の凍結保存を行った患者の人数(令和4年1月1日~12月31日)
がんの治療に際する妊孕性温存目的で卵巣組織の凍結保存を行った患者の人数(令和4年1月1日~12月31日)
がんの治療に際する妊孕性温存のための処置が必要な患者のために 妊孕性温存治療ができる他の施設へ紹介した患者の人数(令和4年1月1日~12月31日)
診療実績
【18】診療実績
院内がん登録数(令和4年1月1日~12月31日)
悪性腫瘍の手術件数(令和4年1月1日~12月31日)
がんに係る薬物療法延べ患者数(令和4年1月1日~12月31日)
放射線治療延べ患者数(令和4年1月1日~12月31日)
当該がん医療圏に居住するがん患者の診療実績の割合(%)
研修の実施体制
【19】研修の実施体制
1年以上自施設に所属するがん診療に携わる医師・歯科医師の人数(初期臨床研修医を除く)
うち当該研修会修了者数
受講率(%)
情報の収集提供体制
【20】がん相談支援センター
相談支援センターの相談対応状況について。
院内外がん患者等からの相談に対応するための連携協力体制について。
がんの診療に関連した専門外来の患者・医療者向け問い合わせ窓口について。
希少がんに関する相談に対応している。または、適切な機関に紹介している。
就学、就労、妊孕性の温存、アピアランスケア等に関する状況や本人の希望についても確認し、自施設もしくは連携施設のがん相談支援センターで対応できる体制を整備している。
がん治療に伴う生殖機能の影響や、生殖機能の温存に関する相談に対応している。または、適切な機関に紹介している。
がんゲノム医療に関する相談に対応している。または、適切な機関に紹介している。
【21】院内がん登録
専任で、院内がん登録の実務を担う者として、国立がん研究センターが提供する研修で中級認定者の認定を受けている者の人数※国指定は専従
【22】その他(情報提供・普及啓発)
がんゲノム医療を自施設で提供している場合、提供できる治療・支援の内容を広報している。
AYA世代にあるがん患者への治療・支援について自施設で提供している場合、提供できる治療・支援の内容を広報している。
情報提供の手段について簡潔に記載すること(例:医療機関のwebサイトに掲載)
がん教育について、当該がん医療圏における学校や職域より依頼があった際には、外部講師として診療従事者を派遣し、がんに関する正しい知識の普及啓発に努めている。
選択した項目を比較する
ページのトップへ戻る